【半導体】半導体銘柄の株価下落理由とは？半導体株はいつまで下がるのか？

※「【マクロ経済】米国の景気後退（リセッション）理由とは？関税を通じた米国の貿易赤字解消政策は米国と欧州の立場を逆転？」の続き

前章では、「米国の景気後退（リセッション）理由とは？」という疑問に答えるべく、足元で展開されているトランプ政権による関税政策や米国10年物国債利回りを重視する政策が米国経済と米国株式市場に与え得る影響を詳しく解説しております。

そして、前章で解説した米国マクロ経済の状況を踏まえ、本稿では私の専門分野である米国を中心とした半導体市場の今後の見通しと注目銘柄を詳しく解説していきます。

そのため、本稿の内容への理解をより深めるために、是非、インベストリンゴのプラットフォーム上にて前章も併せてご覧ください。

米国株式市場と半導体市場の動向

ここからは、私が愛してやまない半導体市場について話します。いくつかの考察を述べたいと思いますが、なかには有料級の内容も含まれるかもしれません。まず、市場の天井圏の動きは、これまでの市場の下落局面と非常によく似ています。「半導体が市場の先行指標となる」という古くからの格言がありますが、私の観察する限り、これは確かに当てはまっていると考えています。

以下のチャートが示すように、半導体の相対的な上昇トレンドが止まると、その後の数か月間で市場は大きな調整を迎えることが多いです。

（出所：Koyfin）

ただし、半導体業界は景気循環の影響を受けやすいセクターです。すでに一定の調整局面に入っていますが、仮にS&P 500が10%の下落を記録した場合、半導体セクターは20%の下落を経験することが一般的です。場合によっては20%ではなく、40%の下落となることもあります。現在の市場が示しているのは、経済の健全性が低下しているというシグナルであり、これは半導体企業の受注状況や将来の売上成長率に直結する先行指標となります。

では、今回の下落はどの程度の規模になるのでしょうか？ 先ほど10%の調整が見られましたが、これは過去のデータと一致しています。ただし、市場の調整は通常もう少し時間をかけて進行し、さらに大きな下落幅となるケースが一般的です。2022年の成長懸念による市場の下落は20%にも達しましたが、今回はそれ以上に深刻な成長懸念が市場を支配しています。したがって、今回の調整局面も最低でも20%の下落に至る可能性が高いと考えています。