私は変化率に注目することで、強気の姿勢を維持しています。 S&P500指数の4週連続の下落は金曜日の午後に終了し、株価は引けにかけて上昇しました。私は、これによって過去1カ月にわたる市場の急な調整も終わったと考えています。
今回の下落は、通常の調整よりもはるかに深刻でした。というのも、過去2年間の市場の上昇をけん引してきた「マグニフィセント・セブン(Magnificent 7)」銘柄が軒並み弱気相場に突入し、およそ20%下落した一方で、より内需志向の強いラッセル2000指数も昨年11月の高値から約18%下落したためです。今年初めに見られた投資家の楽観ムードは、今や恐怖と悲観に取って代わられつつあります。
しかし、いわゆるソフトデータである調査結果の悪化は、ハードデータや実体経済に同程度の悪影響を与えているわけではありません。

(出所:Edward Jones)
それでも、投資家心理へのダメージは極めて大きく、景気後退が迫っているのではないかという懸念が高まり、弱い経済指標がその不安をあおっています。とはいえ、私の見通しでは景気後退は予想していません。なぜなら、データ上はそうなっていないからです。むしろ、データは依然として景気循環の中盤における減速を示していると考えています。そしてそれこそが、過去2年間にわたるFRBの金融引き締め政策の狙いでもありました。
利上げの影響は依然として成長の重しとなっており、一方で、過去6カ月間に行われた利下げはようやくその効果が出始めた段階です。たしかに、トランプ政権下での緊縮財政や通商政策は、景気減速に対する追加的な逆風となっていますが、それらは一時的なものであり、投資家が現在想定しているほど深刻なものではない可能性が高いと見ています。

(出所:Edward Jones)
変化率に注目することが、過去3年間にわたって私のマクロ経済見通しを正しい方向に導いてきたと考えています。そして、現在も変化率は景気拡大の継続を示しており、それは弱気相場ではなく、市場の調整局面が続くことを示唆しています。
現在、最も重要な変化率はインフレ率であると見ています。私は2年以上にわたって「ディスインフレーション(インフレ率の鈍化)」について一貫して主張してきましたが、数カ月間の進展の乏しい時期を経て、よ
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