【最新】米国株・S&P500の今後の見通し：5月生産者物価指数（PPI）が大幅下落、インフレ鈍化でソフトランディング示唆

5月の生産者物価は過去7カ月で最大の下落となり、同月の消費者物価指数の下落が一過性のものでなかったことが確認された。

生産者物価は消費者物価をリードしているため、ディスインフレ前線では今後も良いニュースが続くだろう。

5月の生産者物価指数（PPI）は0.1％上昇の予想に対し0.2％低下した。

コアレートは横ばいで、こちらも予想の0.3％上昇を下回る展開となった。

一方で、週間失業保険申請件数は1万3,000件増の24万2,000件となり、9ヵ月ぶりの高水準となったため、成長懸念は相殺された。

しかし、この増加は年度末と季節性によるものと思われる。

景気は引き続き、強さと弱さのバランスをうまくとりながらソフトランディングしている。

昨日のPPI報告で最も重要な点は、PPIの算出に使用されるいくつかのカテゴリーが、FRBが推奨するインフレ指標である個人消費支出（PCE）価格指数にも含まれていることである。

これらのカテゴリーは前月から低下した。

つまり、次のPCE報告で下振れサプライズが起こる可能性が高く、年率がFRBの年末目標を下回り、経済予測サマリーで年率を2.6%から2.8%に引き上げたことが無意味だったことが証明されるだろう。

昨日述べたように、コアPCEはすでに年率2.8%に達している。

これが、FRBが年内利下げは1回にとどまるとの最新予想を市場が後退させた理由であり、3月の時点での3回の利下げ予想から下方修正されている。

実際、先物市場は9月に最初の利下げが実施される確率を60％以上に引き上げた。

その結果、債券利回りは低下し、2年債利回りは4.70％に達した。

私は数ヶ月前から、金融政策の方向性についてはFRB高官よりも市場の声に耳を傾けることが大切だと説明してきた。

ともあれ、私より悲観的な識者たちは、タカ派的なFRB公式コメントをソースに、「長期金利上昇」政策が実施される理由を年間を通じて説明し続けてきた。

これは、インフレ期待や投資家のリスク資産への熱狂を抑制するためのレトリックであり、資産効果を通じてインフレに影響を与える可能性がある。

今週の消費者物価指数（CPI）と購買力平価指数（PPI）を見る限り、たとえ7月中でなくとも、最後の3回の金融政策決定会合で利下げが実施され、より中立的な政策金利に移行するだろうと見ている。

経済成長率が長期トレンドである1.5～2.0％の範囲内に収まることを前提にすれば、このタイミングは適切であり、リスク資産価格を下支えするものと期待される。

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