やや強気SPDR S&P 500 ETF【米国株式市場:最新の今後の見通し】:今週火曜日のCPIが引き金に

- S&P500は、パウエル議長がタカ派的なコメントで金融情勢の引き締めを図ったため、8日間の上昇に終止符を打った
- しかし、今週の消費者物価指数が年末の上昇を再燃させるきっかけになるかもしれない
昨日は、私が記憶している中で最も予想しやすい株価の下落だった。
S&P500種株価指数は猛烈な上昇を続け、8日連続で10月の最高値まであと1ポイントというところまで上昇した。
10年物国債利回りで測定される長期金利は、その過程で、5%から4.5%へと50ベーシスポイント急落した。
FRBの政策金利がピークに達したという事実を、投資家のコンセンサスがようやく受け入れたため、2年物利回りは2%を割り込む形となった。
この2年物利回りは、過去3ヵ月間の調整局面では大きな疑問符となっていた。
11月1日、FRBが金利据え置きを決定した後の記者会見で、パウエル議長が上昇のきっかけを作った。
パウエル議長の発言は、バランスが取れており、数カ月前から発言してきたことと一致していたが、ハト派的と解釈され、リスク資産価格は売られ過ぎの水準から急騰した。
その結果、FRBが制限的(Restrictive)であり続けたいと望んでいる金融情勢は、数日の間にとてつもなく緩む形となった。
これを受けて、先週末の講演では、パウエル議長がタカ派に傾くとの予想があった。
そして、講演後、結果として、投資家は、「FRBは必要なら再利上げをためらわないだろう」という解釈をした格好である。
その結果、10年債利回りは新たな取引レンジと思われる水準から急上昇し、金融情勢は引き締まり、株価は急落した。
パウエル議長の講演の2時間前には、30年物国債の入札が行われたが、ここ数カ月で見られたような需要には恵まれなかった。
その結果、ロング・エンドの利回りも上昇した。
実際には、パウエル議長は数日前とまったく同じことを繰り返したが、投資家は彼のバランスの取れたメッセージのうち、タカ派的な半分をより重視する結果となった。
過去2週間の驚異的な上昇を整理する必要があり、先週末はそのための一歩となった。
S&P500種株価指数は、年末に向けて4,400ドルへの再上昇を果たす前に、一旦、200日移動平均線まで引き戻され、その後、サポートされると私は見ている。
反転上昇のきっかけとなるのは、早ければ今週火曜日に発表される10月の消費者物価指数だろう。
原油価格の暴落により、ガソリン1ガロンの平均価格は先月9%下落した。
Bespoke Investment Groupによると、ガソリン価格が9%以上下落した2005年まで遡ると、14ヵ月中12ヵ月で消費者物価指数はマイナスとなった。
コンセンサスでは、前月比0.1%の上昇を予想している。
インフレ率のダウンサイド・サプライズは、利回りの再下落を呼び起こし、年末ラリーを再燃させる形で、リスク資産価格を押し上げる可能性があると見ている。