11/14/2023

やや強気
SPDR S&P 500 ETF
やや強気
インフレ率が予想よりも早いペースで低下しており、これが長期金利の低下と株式バリュエーションの上昇を後押ししています。
【米国株式市場:最新の今後の見通し】インフレ・ショックで株価は急騰、年末ラリーに期待が高まる

a roll of toilet paperローレンス・ フラーローレンス・ フラー
  • 10月のインフレ率は、市場予想以上に低下したことが示された
  • 結果として、債券利回りは急落し、株価は急騰する展開となった

明らかに市場コンセンサスに対してショックな内用ではあったが、インフレ率は予想以上に低下したことが示された。

私はこの1年間、インフレ率は上昇と同時に低下すると説いてきたが、今回の報告は、その私の主張を裏付けるものだった。

10月の消費者物価指数(CPI)は横ばいとなり、予想の0.1%上昇を下回ったため、前年同月比は3.7%から3.2%に低下する着地となった。

夏の終わりの原油高騰に煽られたエネルギー価格の一時的な反発は、足元で方向転換し、ディスインフレ傾向の再開を促している。

実際、EIAの最新報告によると、ガソリンの小売価格は、過去1年間で7.2%下落している。

ここでより重要な点は、食品とエネルギーを除いたコアCPIで、僅かに0.2%の上昇と、予想の0.3%上昇を下回り、前年比4.0%の着地となったことである。

コアCPIが2年ぶりの低水準に落ち込んだことで、ディスインフレ傾向は依然維持されていることが分かる。

最も影響力のあるコアCPIを上昇させる要因は、シェルターコスト(住宅コスト)であり、ここでは素晴らしいニュースがある。

実際の家賃とCPIの住宅コストの相関関係はよく知られている。

過去1年間のコアCPIの上昇の70%は、シェルター・コストが占めている。

そして、現在の賃貸料は、足元で6.7%上昇したシェルター・コストが、今後6~9ヵ月間の間で急落することを示している。

来年前半にシェルター・インフレ率が年率換算で3%まで低下すれば、現在のCPIのコア率から1.7%も低下する可能性がある。

そうなれば、FRBの目標である2%に大きく近づくことになる。

本日のCPI発表を受けて、利上げに関する議論は終了したと見ている。

また、利上げが長期化するという議論も終わるはずである。

このため、今朝はイールドカーブ全体の金利が急落し、2年物利回りは5%を大きく割り込み、株価先物は急騰している。

インフレ目標の2%が目前に迫っているため、来年の第2四半期には利下げが始まるだろう。

ニューヨーク連銀が発表した最新の消費者調査によると、今後1年間の物価上昇率は3.7%から3.6%に低下した。

これは、市場の物価上昇への期待値が引き続き安定したものであることを確認したいFRB当局者にとっては、正しい方向へ向かう上での、重要なステップである。

ディスインフレ傾向の失速は、エネルギー価格の一時的な高騰と、第3四半期の経済成長率が4.9%まで急上昇したことによる。

これは主に個人消費によるものであり、今後も繰り返されることはないだろう。

金融引き締めが徐々に効いてくるため、成長率が以前よりも大幅に鈍化することは間違いない。

足元で株式市場が反発しているのは、市場コンセンサスが、利上げサイクルは終わり、今後、利下げが待っていると確信しているからである。

景気拡大がトレンドを下回るペースであったとしても継続するのであれば、ソフトランディングは株式と債券に魅力的なリターンをもたらすだろう。

米国個人投資家協会が先週実施した調査では、楽観的な見方が大幅に増加したことが分かった。

強気派の割合は、僅か1週間で24.3%から42.8%へと上昇し、これは2009年の大金融危機から市場が立ち直りつつあった時以来、週間ベースで最大の上昇率だった。

今回は、ウォール街よりも一般大衆の方が一歩先を行っていたようである。

プロの資産運用の専門家達は、このところ極めて弱気であることを踏まえると、これは年末ラリーの燃料が十分に残っていることを意味すると見ている。