昨日の株式市場は、本日のFRB理事会と消費者物価指数(CPI)報告書への懸念からもみ合いとなったが、その後まもなく反発に転じた。
その後、390億ドルの10年物国債入札に強い需要があり、利回りは7ベーシスポイント低下の4.40%となり、ラリーは昼過ぎには勢いを増した。
長期利回りの低下がディスインフレの影響なのか、経済成長の低迷の影響なのか、判断は分かれるところだが、私は個人的にディスインフレの影響であるという見方を支持し、S&P500とナスダック総合株価指数が昨日に引き続き史上最高値を更新し続けると考えている。
市場にとって次の大きなサプライズは、利下げ開始時期のコンセンサスを9月に戻すようなインフレ指標であり、そうならなければ、利下げは7月か8月になるはずであると見ている。
基本的には、足元のトレンドは強気市場の味方であると考えている。
また、中小企業を対象としたNFIB景況感指数が今年最高水準まで上昇したことも悪くない。
90.5という指数水準は、長期平均の98をまだ大きく下回っているものの、中小企業の景気に対する不安感が薄れるにつれ、変化率はプラスに転じている。
また、この指数を構成する10項目の中で最も改善したのは、景気が良くなると予想する経営者の割合を示すものである。
そして、中小企業が期待しているのは、今後1年間の借入コストの低下であり、このことは、この強気市場の広がりに大きな影響を与える。

この強気相場に対する正当な批判は、市場を牽引している上昇銘柄数の少なさである。
実際、S&P500の3大構成銘柄であるアップル(AAPL)、エヌビディア(NVDA)、マイクロソフト(MSFT)は、史上初めて指数の20%を占めるに至った。
さらに、マグニフィセント7のテクノロジー関連銘柄は、強気相場が始まって以来、指数上昇のほとんどを占めている。
このため、イコールウェイトのS&P500(RSP)の時価総額加重型のS&P500(SPY)に対する相対的なパフォーマンスは劇的に悪化している。

時価総額加重型S&P500とラッセル2000小型株指数を比較すると、さらに悪化していることが分かる。
小型株の相対的なパフォーマンスは20年来の低水準に近づいている。

批判はもっともだが、この展開が必ずしも否定的な展開ではないという理由としては、この展開が他の市場にチャンスをもたらす可能性
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