S&P 500は2日連続で反発し、投資家たちはテクノロジーセクターで割安な銘柄を物色しましたが、金融セクターは銀行幹部が貸出や純金利マージンの見通しに慎重な姿勢を見せたことから下落しました。
同時に、金融当局は銀行の資本要件の引き上げが来年は19%ではなく9%にとどまると発表しました。
これにより、銀行は貸出や取引に活用できる資本が増え、金融セクターにとって大きな追い風となります。
経済成長の鈍化懸念を考慮すると、幹部たちの警戒感は理解できますが、来年に向けては追い風の方が強いと私は見ています。

(出所:FINVIZ.com)
8月の消費者物価指数(CPI)はわずか0.2%の上昇にとどまり、食品とエネルギーを除くコア指数は0.3%の上昇でした。
これにより、全体のインフレ率は9.1%のピークから2.5%に下がり、コア指数は予想通り3.2%で推移しました。
家賃のインフレは、米労働統計局が使っている遅れた計算方法の影響で月間0.5%上昇しており、全体のインフレ率の上昇に大きく寄与しています。
以前から述べている通り、もし米労働統計局がリアルタイムデータを使用していれば、インフレ率はすでにFRBの目標である2%に達していたでしょう。
この遅れた計算がリアルタイムの価格上昇に追いつけば、全体のインフレ率とコア指数は急速にFRBの目標である2%に近づき、場合によってはそれを下回ることも考えられます。

(出所:Bloomberg)
このレポートを見て、来週FRBが25ベーシスポイントの利下げを行うことはほぼ確実だと考えています。
50ベーシスポイントの利下げは、パニックを示すものであり、その必要性はありません。
FRBのパウエル議長もそれを理解しており、過去にFRBが大幅な初回利下げを余儀なくされたのは、あくまでも2001年と2007年のいずれも経済の急激な悪化が迫っていた時でした。
今回も、利上げのときと同様、FRBは慎重に段階的に利下げを進めていくでしょう。
そして、パウエル議長が記者会見でそうしたメッセージを発信すれば、投資家の不安を和らげるはずです。

(出所:CME Group Inc)
2023年4月、私が「ソフトランディングシナリオ」で重視していた要素の一つは、実質賃金の成長の回復でした。
これは経済成長の大きな原動力となります。
当時、デフレ圧力のトレンドがしっかりと定着しており、インフレ率が賃金の
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