バンク・オブ・アメリカのグローバル機関投資家（ファンドマネージャー）調査で現金比率が4.2%から3.9%に減少！米国株に売りシグナル？

マーケットで注目を集めるエヌビディア（NVDA）が過去最高値を更新した翌日、米国政府が特定の国に対してAIチップの販売を制限することを検討しているとの報道がありました。

そして、これは他のチップメーカーにも影響する可能性があります。

同時に、欧州最大のテクノロジー企業であるASMLホールディング（ASML）が2025年の業績予想を引き下げたこともあり、これらがテクノロジー株の利益確定売りのきっかけとなりました。

その結果、テクノロジーセクターが市場全体に重くのしかかりましたが、国内に焦点を当てた小型株指数のラッセル2000指数は、一時1％の上昇を見せ、最終的には小幅なプラスで取引を終えました。

このようなセクターローテーションは今後も続くと考えています。

昨日のような日は、市場が過大評価されているという懸念を強めますが、テクノロジー以外の分野に目を向ければ、まだ十分な価値を見出すことができると考えています。

（出所：Finviz）

今年初め、S&P 500が過去20年で92パーセンタイル（データ全体の中で上位8％に位置すること）にあたるPER（株価収益率）22倍で取引されていた際、弱気派は市場が過大評価されていると警告していました。

しかし、過去のデータを見ると、PERと将来のリターンにはほとんど相関がなく、今年S&P 500が20％以上も上昇していることがその証拠です。

バリュエーションは将来のパフォーマンスを予測する指標としては不十分です。

特に、成長志向のセクターがインデックスの約3分の1を占め、それが全体のPERを押し上げている状況では、なおさらです。

半導体メーカーが大打撃を受ける

半導体株が1カ月以上ぶりの大幅下落

（出所：Bloomberg）

バリュエーションに対する懸念をさらに煽る要因として、今月のバンク・オブ・アメリカ（BAC）の通称FMS（Fund Manager Survey）と呼ばれるグローバル機関投資家（ファンドマネージャー）調査で、世界のポートフォリオにおける現金比率が3.9％にまで低下し、珍しく「売りシグナル」が出されました。

グローバル機関投資家（ファンドマネージャー）調査とは、世界中の機関投資家やファンドマネージャーを対象に行われる調査で、彼らの投資戦略、リスク認識、マーケットに対する見通し、そして資産配分の動向などを把握することを目的としています。

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