米国株はバブルなのか？バリュエーションは高止まりも、控えめな信用取引残高が意味することとは？

今後の米国経済＆米国株見通し

マクロ経済データが次々と発表されており、今のところ順調な流れが続いています。

インフレ率は落ち着きを見せ、住宅関連を除けばすでに目標を下回っています。

一方で、雇用統計は堅調な結果を示したものの、失業率は先月やや上昇しました。

現時点ではデータはおおむね良好と言えるでしょう。

私は自身で作成した「マクロマトリックス」という方法を用いてアメリカと世界経済の動向を追跡していますが、今日、新たな指標をこの「マクロマトリックス」に追加しました。

この指標は市場のピークを予測するうえで非常に有効であることが証明されており、現在の示唆内容に驚かれるかもしれません。

本稿で分かることは下記の通りです：

・インフレがすでに目標を下回っている理由

・雇用統計がソフトランディングの可能性を示している理由

・市場のピークを予測する方法、この指標の活用術

・今後の米国経済についての私の見解

では詳細に入っていきましょう！

CPI（消費者物価指数）の結果と住居費について

11月のCPIは前月比で0.3％上昇し、食品とエネルギーを除いたコアCPIも同じく0.3％上昇しました。

これを年率に換算すると、それぞれ2.7％と3.3％に相当します。

住居費（主に賃料の変動を反映）は前年比で4.7％上昇しており、全体のCPI上昇分の40％を占めています。

ただし、この計算には新規の賃貸契約だけでなく、既存のすべての賃貸契約が含まれています。

例えば、10カ月前に締結された前回より5％高い契約も、先月の価格が下がった契約と同じようにCPIに影響を与えます。

古い契約が更新され、新しい賃貸契約に置き換わるにつれて、住居費によるインフレは今後さらに緩やかになると予想されています。

リアルタイムの住居費データについて

もし労働統計局（BLS）がリアルタイムの賃貸データ、たとえばApartment Listの推定による0.6％の減少を反映していたなら、CPI（消費者物価指数）はすでにFRB（連邦準備制度）の目標である2％を下回っていたでしょう。

FRBの政策担当者はこのギャップを認識しており、これが9月の利下げ開始の判断に影響を与えた可能性があります。

今後、CPIの他の項目が2％を超えるペースで上昇する可能性はあるものの、住居費は現在のCPIにおける最も大きな要因であり、その減少傾向はこれからも続くと見込まれています。

全国賃料