blue bubble
02 - 23 - 2024

やや強気
インベスコ S&P 500 等ウェイト ETF
やや強気
イコールウェイトのS&P 500は、テクノロジー株に集中している時価総額加重インデックスよりも、リスクとリターンのバランスが優れていると言えます。
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【最新】米国株の今後の見通し:AI関連銘柄以外の銘柄、イコールウェイト型のS&P500(RSP)に引き続き注目!

ローレンス・ フラーローレンス・ フラー
  • エヌビディア(NVDA)の好決算によって、S&P500指数は史上最高値を更新し、米国株式市場はバブルに突入したとの見方もある。 
  • しかし、私はAIブーム関連銘柄以外にも、米国株式市場には、未だ多くの出遅れ銘柄が残されていると見ている。

エヌビディア(NVDA)の好決算は、AI(人工知能)への投資熱と相まって、昨日S&P500指数を再び史上最高値に押し上げた。

これは、今年6.6%上昇したS&P500指数にとっては朗報である。

しかし、エヌビディアが時価総額2兆ドルを突破し、S&P500指数の4%を占めるようになったことで、マグニフィセント7のウェイトがさらに高まっている。

ただし、私は、これはインデックス投資家にとっては諸刃の剣であると見ている。

今年はこれまでのところ、通常の時価総額加重型S&P500指数を保有することは賢明な行動であったように思える。

そして、市場では、S&P500指数や、AI関連銘柄にウェイトを集中させている他の指数に対する関心は、以前よりもはるかに高まっている。

足元のエヌビディアの放物線的な上昇は、1999年のインターネット・バブル期にハイテク株で見られたような動きを彷彿とさせる。そのため、弱気派はこの上昇を、近いうちに市場が大きく下落するとの新たな予測の材料と見ている。

しかし、ドットコム時代と今日には大きな違いがある。

1990年代後半に急騰した企業のほとんどは利益を上げられていなかったが、今日の企業は極めて高い利益を上げている。

さらに重要なのは、ドットコム時代には小規模なものから大企業まで、幅広い銘柄上昇していた。

しかし、今日の熱狂は一部の大企業に集中しており、大半のセクターの銘柄は大きく出遅れているのが現状である。

エヌビディアのような銘柄のバリュエーションは、極端な水準に近づきつつあり、注意が必要であると見ている。

そのため、時が経つにつれて拡大することが予想されるこの上昇相場にまだ十分に参加できていない、このエヌビディアのような一部の大企業グループ以外の指数構成銘柄に、私はより関心を持っている。

強気相場が継続し、さらに拡大するためには、今年の景気をソフトランディングさせる必要がある。

そして昨日の経済指標は、正しい方向への新たな一歩となったと見ている。

昨年初め、私はソフトランディングに不可欠な2つの進展について述べた。

ひとつは、インフレ率が賃金上昇率を下回り、実質所得の伸びが回復することだ。

これは昨年秋に起こった。

もうひとつは、製造業が回復することであり、その回復がサービス業の大幅な軟化を相殺することである。

そして、S&Pグローバルの製造業とサービス業を対象とした月半ばのPMI調査からも明らかなように、それはようやく実現しつつあるように見える。

サービス・セクターの企業活動は引き続き拡大した。

しかし、そのペースは鈍く、米SPグローバルが22日発表した2月の米総合購買担当者景気指数(PMI)速報値は、1月の52.5から51.33ヵ月ぶりの低水準に落ち込んだ。

景気拡大と縮小の境界線は50である。

そして、成長率の鈍化に伴い、"コスト負担が202010月以来最も遅いペースで上昇した "という素晴らしいニュースも飛び込んできた。

これは、FRBが利下げを6月以降まで延期すると多くの人々を確信させた、1月の消費者物価指数の上昇とは対照的である。

一方、製造業は新規受注が大幅に増加し、20229月以来最も速いペースで拡大し、20225月以来の水準となった。

米製造業生産指数は52.3と、1月の49.3から10ヵ月ぶりの高水準に上昇した。

つまり、サービス業はちょうど良いタイミングで製造業にバトンを渡しているのである。

さらに、最も重要なのは、サービス業と製造業双方のコスト上昇率が202010月以来の弱いペースであることである。

さらに、生産コストの上昇率は20206月以来2番目に遅い。

そのため、S&Pグローバル・マーケット・インテリジェンスのチーフ・エコノミストであるクリス・ウィリアムソン氏は、「財・サービスの販売価格を示すこの調査は、FRB2%のインフレ目標を達成するのに十分な水準で推移している」と述べた。

そして、彼同様に、私もそう考えている。

つまり、このインフレ・データは、今日現場で起こっていることを正確に描写していない古い政府統計ではなく、S&Pのような市場の実情を反映した実際のデータで語られているのである。