昨日は、私が記憶している中で最も予想しやすい株価の下落だった。
S&P500種株価指数は猛烈な上昇を続け、8日連続で10月の最高値まであと1ポイントというところまで上昇した。
10年物国債利回りで測定される長期金利は、その過程で、5%から4.5%へと50ベーシスポイント急落した。
FRBの政策金利がピークに達したという事実を、投資家のコンセンサスがようやく受け入れたため、2年物利回りは2%を割り込む形となった。
この2年物利回りは、過去3ヵ月間の調整局面では大きな疑問符となっていた。

11月1日、FRBが金利据え置きを決定した後の記者会見で、パウエル議長が上昇のきっかけを作った。
パウエル議長の発言は、バランスが取れており、数カ月前から発言してきたことと一致していたが、ハト派的と解釈され、リスク資産価格は売られ過ぎの水準から急騰した。
その結果、FRBが制限的(Restrictive)であり続けたいと望んでいる金融情勢は、数日の間にとてつもなく緩む形となった。
これを受けて、先週末の講演では、パウエル議長がタカ派に傾くとの予想があった。
そして、講演後、結果として、投資家は、「FRBは必要なら再利上げをためらわないだろう」という解釈をした格好である。

その結果、10年債利回りは新たな取引レンジと思われる水準から急上昇し、金融情勢は引き締まり、株価は急落した。

パウエル議長の講演の2時間前には、30年物国債の入札が行われたが、ここ数カ月で見られたような需要には恵まれなかった。
その結果、ロング・エンドの利回りも上昇した。

実際には、パウエル議長は数日前とまったく同じことを繰り返したが、投資家は彼のバランスの取れたメッセージのうち、タカ派的な半分をより重視する結果となった。
過去2週間の驚異的な上昇を整理する必要があり、先週末はそのための一歩となった。
S&P500種株価指数は、年末に向けて4,400ドルへの再上昇を果たす前に、一旦、200日移動平均線まで引き戻され、その後、サポートされると私は見ている。

反転上昇のきっかけとなるのは、早ければ今週火曜日に発表される10月の消費者物価指数だろう。
原油価格の暴落により、ガソリン1ガロンの平均価格は先月9%下落した。
Bespoke Investment Groupによると、ガソリン価格が9%以上下落した2005年まで遡ると、14ヵ月
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