【最新】米国株の今後の見通し / RSP / 強気：地政学的混乱が強気相場を終わらせることはない

株式市場は、5ヶ月間ほとんど途切れることなく上昇を続けた後、ようやく反落に転じた。

必要だったのは、ディスインフレ傾向の終焉への懸念と、その結果FRBが今年の利下げを見送るかもしれないという懸念、そしてイスラエルとイランの対立が大幅に激化し、中東での戦争に発展する恐れがあるという懸念だった。

この三重の混乱がS&P500指数を5％以上引き下げることができなければ、それは極めて強気な展開へと発展していくと見ている。

金曜日の時点では、この悲観的な動きが生み出したのは、史上最高値からの2％のリトレースメントに過ぎない。

そしてこれは、指数を50日移動平均線に再接近させたという観点からは、健全なものである。

先週は悲観論者たちが総出で、ドル高、長期金利上昇、原油価格ショック、その他投資家を不安にさせるようなあらゆることについて警告を発した。

JPモルガンのジェイミー・ダイモンは長期金利8％の可能性について警告した。

さらに、ラリー・サマーズ元財務長官は、FRBは再び短期金利を引き上げなければならないかもしれないと主張した。

マクロ経済戦略に基づく投資であれ、ボトムアップの企業分析に基づく投資であれ、心配事は常にある。

そして、その中には正当な懸念もあれば、そうでないものもある。

最も重要なのは、ポジティブな要素がネガティブな要素を上回っているかどうか、そして変化率が好ましい方向に動いているかどうかである。

そして、現時点では、まだ強気派が主導権を握っていると言える。

インフレは懸念材料ではない

先週のコア消費者物価指数で3月のインフレ率が3ヵ月連続で0.4％上昇し、年率換算で3.8％と変わらなかったことから、ディスインフレ傾向は終わったと結論づける向きもある。

ただ私は、このグループが、この計算にはひどい欠陥があることを認めることを祈っている。

前年同月比で5.7％上昇したとされるシェルター部門は、コア率の上昇の半分近くを占めたが、民間部門からのリアルタイムのデータは違うことを物語っている。

アパートメント・リストの調査チームが発表した4月の全国家賃レポートによると、先月は0.6％上昇しており、これは季節的なパターンと一致している。

その結果、全国ベースで賃貸料は前年比0.8％減となり、10ヶ月連続のマイナスとなった。

批評家は、自分の住む街の家賃はまだ上昇していると言うだろ