やや強気

インベスコ S&P 500 等ウェイト ETF

やや強気

足元の債券利回りの上昇は、経済成長率の鈍化とディスインフレとともに利回りが低下し、S&P500種指数が次に上昇するための舞台となる。

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S&P500種指数は先週、11セクターすべてが上昇し、インフレ懸念と連邦準備制度理事会（FRB）の「長期金利上昇」政策に端を発した3週連続のマイナスリターンに終止符を打った。

投資家の意欲を再びかき立てたのは、人工知能の爆発的な成長を収益化し始めている大手テクノロジー企業の決算報告であり、同時に市場の企業収益全体も予想を上回ってきている。

この決算シーズンは、インフレと金融政策への懸念に対向する上で効果的な材料となったが、私はそもそも、インフレと金融政策に関する懸念は、不必要な懸念だと思っている。

それどころか、それらはこの強気相場の次なる上昇の足掛かりとなると見ている。

わずか3ヵ月前、投資家のコンセンサスは、インフレ率がFRBの目標である2％に向かって急速に低下していることから、FRBは早ければ3月から、今年中に6回もの短期金利引き下げを実施するだろうと確信していた。

しかし、インフレ指数のいくつかの構成要素（住居、医療、自動車保険）の物価上昇の反映の遅れが、1月、2月、3月の月次上昇率を予想以上に押し上げ、その結果、第1四半期のコア個人消費支出（PCE）物価指数は年率3.7％となった。

この結果、年内の利下げ観測はわずか1回に減少し、短期および長期の債券利回りは昨年の高水準に近づいた。

第1四半期の成長率が予想を下回る1.6%に低下したことを受け、弱気派はスタグフレーション、金利上昇、株価下落を予測し、再び話題の主導権を握ろうとしている。

しかし、弱気派の主張に対して、私は全く賛成出来ないというのが本音である。

第1四半期は、引き続き続くディスインフレ傾向の中でちょっとした足踏みをする局面となった。

しかし悲観論者は、第1四半期の流れを2024年の残りの期間にも当てはめようとしている。

コアPCEは3月、前年同月比で2.8％と安定している。

そして、リアルタイムのデータが賃借料に重点を置いた指数の算出に使われた古い統計データに追いつくにつれて、第1四半期の毎月の上昇は和らぎ、FRBの目標に近づくだろうと見ている。

加えて、過剰貯蓄の枯渇と借入コスト上昇の遅行的な影響により経済成長率が軟化を続ける中、特にサービス部門を中心にディスインフレがさらに進行するものと思われる。

同時に、第1四半期の成長率不足は在庫水準と貿易の減少の結果であり、この2つが今年後半の成長源となる