昨日、米供給管理協会(ISM)が発表した5月の製造業景況感がすでに脆弱な状態から弱まったとの報告を受けて、株価は売りに押された。
景気拡大の回復力に対する懸念が高まり、投資家は経済成長への依存度が高い金融、エネルギー、工業、素材セクターの景気循環株を売却した。
国債利回りは長短ともに低下し、これは通常、株価にとって好材料だが、昨日の低下はインフレ懸念の後退というよりもむしろ成長懸念に端を発している。
テクノロジー株が堅調だったため、主要市場の平均株価は引けにかけて反発したが、製造業を対象としたISM調査がすべてを物語っているわけではないため、冷静な判断が優勢になったと思う。

過去2年間そうであったように、経済データが軟化すれば、恐怖を煽る連中が一斉に景気後退を煽りだすだろう、と私は週末に警告している。
商品・サービスの価格上昇圧力が弱まるためには、経済が軟化する必要がある。
ISM製造業景況指数はその好例で、4月の49.2%から5月は48.7%に低下しており、これは経済活動の緩やかな縮小を示している。
ISM製造業景況指数の拡大・縮小の分かれ目は50である。
新規受注指数は49.1%から45.4%へと低下したが、輸出新規受注は50.6%と再び拡大域に入った。
このことは、中央銀行が緩和サイクルに乗り出したことで、海外市場が経済成長の新たな源泉となり始めるはずだという私の主張を裏付けている。

昨日話題に上らなかったのは、S&Pグローバルが発表した製造業景況感調査で、予想に反して51.3と上昇し、増加に転じた。
明らかに、ISMとS&Pグローバルの調査の大きな違いは、製造業におけるサブ・インダストリーのウェイトが異なることである。
もうひとつの違いは、S&Pグローバルの方がより広範な400社近い企業リストを持っていることだ。
要するに、製造業の強さをより詳しく知るためには、これら2つの調査の平均を見るべきだということだ。
そうすることで、約1年半の低迷期を脱し、成長の頂点にある50に達する。
そして、サービス業がさらに軟化するにつれ、年後半には回復が強まるだろう。

ISMの企業調査では新規受注が減少したのに対し、S&Pグローバルは5月の新規受注が増加に転じ、生産の拡大が加速している。
これは、過去5ヵ月で4ヵ月目となる、全体的に非常に緩やかな成長であった。
そして、両者の共通
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