Part 3：インカム投資の成功法則：ハイイールド（高利回り）戦略の誤解、税金の影響、過去の実績の落とし穴、分散投資の意義を徹底解説！

※「Part 2：インカム投資のハイイールド（高利回り）戦略の誤解と正しいアプローチ：高配当利回りの落とし穴＆問題点と成功の秘訣を徹底解説」の続き

Part 1とPart 2では、REIT、MLP、BDC、配当株、優先株、債券、CEF、ETF等、さまざまなハイイールド（高利回り）戦略投資における選択肢について、そのメリットや具体例を挙げながら解説した。また、「各企業や金融商品のファンダメンタルズを評価・分析せずに高い利回りを追い求める行為」、また、「市場のタイミングを計ろうとする行為」、さらに、「長期的な成長とインフレからのプロテクションを確保するための配当金の再投資をしない行為」等、インカム投資家として成功する上で重要であるが、ありがちな落とし穴・間違いについても解説した。

Part 3である本稿では、投資家が犯しがちな重大なミスに焦点を当て、インカム投資の本質的な側面について引き続き説明していく。これらの落とし穴に対処することで、投資家はインカム投資の複雑さを上手に乗り切ることができ、より安定的で持続可能な配当収入を得ることができるだろう。

5. インカム投資における税金の影響の重要性

※この章は、米国国内の居住者を中心として解説されていることから、日本国内、或いは、その他の投資家には適用されない可能性が十分にございます。また、弊社プラットフォーム上のいかなるコンテンツも、投資、税務、法律、会計に関する助言では無く、あくまでも単なる情報共有を目的としている点にはご留意ください。

このシリーズでは、いくつかの証券と法人について説明した。これらの法人からの支払いは、適格配当である場合もあれば普通配当である場合もある。REITからの配当金の支払いは199A配当であり、適格投資家には有利な課税が適用される。一方で、債券からの利払いは、通常の所得として課税される。

タックス・シェルタード・アカウンティングを利用することで、上記の検討事項の大部分は軽減されるが、MLPをそのような口座で保有すると、UBTI（非関連事業課税所得）のために不必要な複雑さが生じる可能性がある。

米国法人からの配当金には米国と居住国との租税条約に基づく源泉徴収があるため、米国以外の投資家にとって税制状況は大きく異なる点にはご留意いただきたい。また、MLPの分配金には個人最高税率が適用されている。そして、米国債券の