夏の調整到来——株式市場に大きな賭けがかかっている

イラン戦争は今頃には終結し、エネルギー価格高騰によるインフレ上昇も緩和されているというのが市場のコンセンサスだったが、明らかにそうなっていない。2日前にイランがアパッチヘリコプターを撃墜した後、爆撃は再開され、トランプ大統領はこの攻撃に対して「彼らを強く叩く」と主張した。AI相場を牽引してきた今年の上昇銘柄で投資家が利益確定を進める中、市場をリードしてきたテクノロジーセクターの調整真っ只中にあるこのタイミングは、最悪と言わざるを得ない。テクノロジーセクターがS&P 500の時価総額のほぼ半分を占めるようになった今、主要株価指数は意味のある下落を記録している。ナスダック総合指数は先週の史上最高値から7%以上下落している。

イラン情勢がインフレを直撃

戦争の影響は経済に悪影響を及ぼし始めている。消費者物価指数（CPI）は先月0.5%上昇し、年率換算で3年ぶりの高水準となる4.2%に達した。上昇の半分はエネルギーコストの急騰によるものだ。戦争が長引くほど、この夏にヘッドラインインフレがさらに上昇する可能性は高まり、他の財・サービスの価格も押し上げかねない。交渉は順調で間もなく合意に達するという繰り返しの約束が何度も空振りに終わる中、投資家は今後、戦争の動向により注目するようになるだろう。ただし、この報告書には良いニュースもある。

コアインフレには一筋の光明

食品とエネルギーを除いたコアインフレ率は、先月予想を下回る0.2%の上昇にとどまった。これにより年率換算では2.9%となった。個人的には、これにより今年中にFRBが利上げに踏み切る可能性は低下したと考えているが、すべては現在進行中の紛争の長さ次第だ。肥料コストが急騰しており、店頭での食品価格上昇につながる可能性がある。輸送コストの上昇もまた、財価格の上昇に波及し得る。

中小企業の価格転嫁が加速

最新のNFIB中小企業調査では、平均販売価格を引き上げている事業主の割合が36%に上昇し、こちらも3年ぶりの高水準となった。2022年に記録した60%にはまだ遠いものの、これは注視すべきネガティブな変化率だ。投入コストの上昇は明らかにこの段階で消費者に転嫁されており、今朝発表予定の生産者物価指数（PPI）がさらに上昇すれば、より多くの事業主が消費者価格を引き上げる可能性が高い。

実質賃金の低下と消費の二極化

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