米国株、待望の調整局面入り。パニック売りは不要？「健全な押し目」の理由

ようやく来た「健全な調整」：米国株市場、過熱感から一時後退

昨日（11月4日）は、市場で最も割高で投機的な分野に資金を投じている投資家にとって、厳しい一日となりました。暗号資産（仮想通貨）分野はさらに深刻で、ビットコインは5%以上急落し、先月の史上最高値から20%下落する弱気相場入りを果たしました。

これは、市場が昨年4月に底を打って以来、誰もが予想していた「待望の調整」のように感じられます。きっかけは、皮肉なことに、ウォール街の著名な専門家たちが一斉に「過去6ヶ月の猛烈な上昇で株価は行き過ぎており、一休みか下落が必要だ」と述べたことのようです。特に重要なマクロ経済要因（経済全体の動向を示す指標）が引き金となったわけではありませんでした。

（出典: Finviz）

専門家も懸念する「行き過ぎた」市場

ヘッジファンドマネージャーのマイケル・バーリー氏が、Nvidia（NVDA）とPalantir（PLTR）の弱気な賭け、すなわち空売りを公表しました。モルガン・スタンレーとゴールドマン・サックスのCEOは、高すぎるバリュエーション（株価評価）が10%の調整を引き起こす可能性を高めていると懸念を表明しました。

著名な強気派であるエド・ヤルデニ氏は、過度に強気な投資家心理が年末までの5%の調整につながり、年末ラリーへの期待が損なわれる可能性があると述べました。

市場がテクニカル的に「extended to the upside」（上方向に行き過ぎている）ことを考えると、これらの結論に異論はありません。しかし、指数が過熱しているのは、ごく一部の銘柄が原因であり、大多数の銘柄によるものではありません。

（出典: Bloomberg）

指数に隠された「調整」の実態

この調整は、S&P 500構成銘柄のうち短期の移動平均線（50日）を上回って取引されている銘柄の割合が、数週間前から断続的に減少し始めたことから、すでに進行していました。先週の決算発表に向けて大型ハイテク株が突出して上昇したため、この調整（市場内部の悪化）は隠されていました。

その割合（50日線を上回る銘柄の割合）は、現在30%という売られ過ぎの水準に近づいています。指数が買われ過ぎで割高な状態になっているのは、指数に占める割合（ウェイト）が40%近いテクノロジーセクターが原因です。その裏には、多くの割安な銘柄が存在しています。

（出典: S