「懸念の壁」を登る強気相場：NVIDIA決算を前に、正しい理由で警戒される市場

原油急落と金利低下が株高を後押し

昨日は、株価を押し上げる材料が一気にそろいました。イランとオマーンがホルムズ海峡の再開に向けて協議を進めているとの報道があり、米国も外交官を現地へ再び送り込んでいます。ベッセント財務長官が発表した新たな対イラン制裁も、中国を対象から外すなど、事前に懸念されていたほど厳しい内容ではありませんでした。WTI原油は4ドル下落して81ドルで取引を終え、ブレント原油は90ドルを割り込みました。 これでインフレへの懸念が和らぎ、長期金利も低下。10年債・30年債の利回りはそろって7ベーシスポイント下がり、それぞれ4.63%、5.16%となっています。S&P500（SPY）・NASDAQ（QQQ）・ダウ工業株30種平均（DIA）はいずれも上昇して取引を終えました。

(出典: Finviz)

「懸念の壁」を登る強気相場

強気相場というのは、登るべき「懸念の壁」があってこそ長続きするものです。そして今の相場が向き合っている壁は、かなり急勾配です。こうした懸念材料は弱気派にとって格好の武器で、「この先には悲観的な展開が待っている」と投資家に警告するために使われます。実際、連日のニュースは戦争・債務・バブル・金利上昇・インフレ・生活費の重さといった話題で埋め尽くされています。中間選挙という大きな山場を前に、政治の対立もここまで先鋭化することは滅多にありません。ウォーシュ議長率いるFRBは、パウエル前議長の時代のようなフォワードガイダンスをもう出しておらず、これも投資環境の見通しを一段と分かりにくくしています。そして何より、米国経済のエンジン役である消費者の心理が、かなり冷え込んでいます。

Conference Board（全米産業審議会）の月次調査では、消費者信頼感指数が年初来の最低水準まで落ち込みました。ガソリン価格や生活費の高さへの不満は根強く、雇用や再就職への不安も消えていません。消費支出は経済成長全体のおよそ3分の2を占めるだけに、ここまで挙げてきた懸念の中でも、これが一番気にかかるところかもしれません。ただ、投資家が見るべきは消費者の「発言」ではなく「行動」です。

(出典: Bloomberg)

消費者の行動は、発言ほど悪くない

消費の実態を最も早くつかめる指標が、週次のRedbook小売売上高指数です。開店から12か月以上が経過した