【最新】米国株の今後の見通し / RSP / 強気：強気派が勢いを増している

主要市場平均の第1四半期の驚異的なパフォーマンスは、2024年の残り期間にも極めて良い兆しを示している。

バロンズ紙によると、1950年までさかのぼると、S&P500種指数が第1四半期に10%以上上昇した場合、残りの3四半期では91%が上昇し、平均上昇率は6.5%に達する。

量的な好材料はこれだけにとどまらないが、さらなる上昇を期待する前に、この強気相場を支える勢いが強まっていると私が考える理由をおさらいしておこう。

まず、金融情勢は複数の面で再び緩和しており、これは今後数カ月のリスク資産価格にとって極めて強気であると同時に、景気拡大を後押しするものである。

また、製造業や住宅市場では好転が見られ始めており、コンファレンス・ボードの景気先行指数が極端なマイナス水準から上昇に転じているのもそのためだ。

消費者心理が3月に急上昇し、2021年以来の高水準に達したのもこのためだ。

加えて、消費者の今後1年間のインフレ期待は2.9%に低下し、5-10年の期待は2.8%に低下した。

以上より、上述の指標は正しい方向へ、より確実に進んでいると言える。

さらに、ミシガン大学の調査によれば、消費者の個人的な経済状況や景気見通しに対する見方が、過去2年間で見られなかった水準まで改善したのはこのためだ。

こうした見方を裏付けるように、FRBが好んで使用するインフレ指数が年率換算で12ヵ月連続で低下した。

コア個人消費支出（PCE）価格指数は1月の2.9%から2月は2.8%に低下し、過去3年間で最低となった。

最も重要なのは、エネルギーと住宅を除いたサービスのスーパーコア指数が2月にわずか0.2％上昇したことである。

多くのアナリストは先月、1月のスーパーコアの0.7％の急上昇はディスインフレ傾向の終焉だと誤って主張した。

しかし、それは新年度の始まりに伴う季節性による異常現象であった。

ディスインフレ・トレンドは明らかに継続している。

そしてこれが、パウエル議長が金曜日に、直近の報告書は「我々が見たいものに沿っている」と述べた理由である。

FRBが2022年3月に短期金利の引き締めを開始する前よりも金融環境が緩んでいる現在、多くの投資家はインフレの再燃を過度に懸念している。

今年後半に経済がソフトランディングするためには金融環境の緩和が必要だが、インフレを懸念する人々は、生産性上昇によって