エヌビディアの決算で6週間の調整は終わりに近づく S&P500は7,340.53で200日移動平均を試す

■エヌビディアの決算が転換点に
売上高と利益が予想を上回り、見通しも引き上げられました。私は、6週間続いた調整の終わりを告げる転換点と見ています。
■アンソロピックのIPOも底を固める材料
株式への需要は旺盛です。Amazonが15%、アルファベットが14%を保有しており、IPOが成功すれば両社にも追い風と私は考えています。
■小売売上高は成長の継続を示す
10月は0.2%増、コア売上高は0.6%増、前年同月比は6.8%増でした。外食の売上高も前年同月比7.0%増と新たな最高水準です。
■11月20日から12月3日の季節性に注目
過去75年の勝率は77%で、S&P500が200日移動平均の7,340水準を試す局面と重なります。私は年末に向けた反発を見ています。
前日の市場:決算前に重かったテクノロジー株
相次いだ大規模なシステム障害とエヌビディアの決算
AI投資の持続性への懸念だけでも十分でしたが、投資家はこのところ、テクノロジー関連の障害を伝える報道にも見舞われました。マイクロソフト、アップル、大手銀行の数行、米連邦航空局、ユナイテッド航空、そして最後に米国家安全保障局の内部通信システムで、全米規模の障害が起きたのです。これらがわずか数日のうちに重なり、取引終了後に発表されたNVIDIA(NVDA)の決算を控えて、テクノロジー株のセンチメントを明らかに押し下げました。
幸い、決算の内容は傑出していました。しかも会社は、前CEOのジェンスン・ファン氏が復帰しないことを明確にしました。私は、これが6週間続いた調整を終わらせる、セクターの転換点になると見ています。
アンソロピックのIPOが底を固める可能性
底を固める材料になりうるのは、アンソロピックのIPOかもしれません。株式への需要が非常に旺盛だからです。IPOが成功すれば、同社の発行済み株式のそれぞれ15%と14%を保有するAmazon(AMZN)とアルファベット(GOOG)にも追い風になると考えています。
【補足】IPOと保有比率
IPOとは、未上場の会社が株式を初めて市場で取引できるようにすることです。上場すると株価がつくため、すでに株を持つ会社の保有分にも市場の値がつきます。ここでは、Amazonが発行済み株式の15%、アルファベットが14%を保有している点を指しています。

エヌビディアの決算とS&P500の200日移動平均
世界2位の企業が予想を上回り、見通しも引き上げ
世界で2番目に大きいこの会社は、売上高と利益の両方で予想を上回り、今四半期の見通しも引き上げました。これで、成長が鈍化するとの懸念は和らぎました。
S&P500は長期の移動平均を試した
ちょうど良い時期の好材料でした。S&P500が前日、長期の移動平均である7,340の水準を試したからです。この水準から切り返せば、資金が市場に戻ってくると私は見ています。この決算に続いてIPOが成功すれば、センチメントは再び上向くと思います。それが、年末の上昇を再び促すうえで欠かせません。私の見方は変わっていません。
【補足】200日移動平均とは
200日移動平均は、直近200営業日の終値の平均を結んだ線で、長期の上昇基調が保たれているかを見る目安として広く使われています。図のとおり、S&P500は前日の終値が7,340.53、200日移動平均が7,344.53で、その水準にほぼ並びました。

(出典: Bloomberg)
10月の小売売上高:調整であって景気後退ではない
全体は0.2%増、コア売上高は0.6%増
今回が景気後退ではなく調整にとどまると私が見る理由は、経済指標が成長を支え続けているからです。10月の小売売上高は前月から0.2%増えました。小さく聞こえるかもしれませんが、自動車販売の減少が、ほかの部門の堅調さを覆い隠しました。自動車、ガソリン、建材、飲食店・バーを除いたコア売上高(コントロールグループ)は、予想を上回る0.6%増でした。これはGDPの算出に使われる数字です。全体の売上高は前年同月比で6.8%増となり、9月の6.6%増から加速しました。
【補足】コントロールグループと前月比・前年同月比
コントロールグループとは、小売売上高から変動の大きい自動車、ガソリン、建材、飲食店・バーを除いた項目で、個人消費の基調を見るために使われます。前月比は直前の月との変化、前年同月比は1年前の同じ月との変化を表します。今回は、前月比が0.2%増、前年同月比が6.8%増です。

外食の売上は新たな最高水準
さらに、報告にある13の項目のうちサービス部門は唯一で、最も裁量性の強い飲食店・バーの売上も0.2%増えました。消費者が自分の家計を言われるほど心配しているなら、バーやレストランでの支出を切り詰めるはずです。ところが次の図のとおり、外食やビール、カクテルにお金を使う動きは、今年3月にイランとの戦争が始まってから着実に増えています。これは景気の下降局面の入り口で起きる動きではありません。むしろ逆です。
外食・飲食店の売上高は、前年同月比で2025年3月から8月に6.0%増、戦争とそれに伴う原油ショックのあった2026年3月に2.4%増でしたが、2026年10月は7.0%増と、新たな最高水準になりました。

(出典: 米国国勢調査局、FRED)
11月20日から12月3日の9日間の季節性
大統領サイクルとの重なり
前日の記事で、大統領サイクルの3年目に当たる年の11月から始まる6カ月間のS&P500が、歴史的に際立った成績を残してきたことに触れました。この6週間のような押しは珍しくありません。流れを戻すきっかけになりうるのは、今週から始まる9日間です。
75年間で77%の勝率
SentimenTraderは今週の調査レポートで、11月20日から12月3日の終値までの9営業日が近づいていると指摘しました。この期間のS&P500は、過去75年で77%の勝率でした。このごく短い季節性がなぜ特別なのでしょうか。私には分かりません。ただ、今年はアンソロピックのIPOの翌日に始まる点が目を引きます。ナスダック総合指数の調整のあとで、S&P500の長期の移動平均の試しと重なる点もそうです。テクノロジー株の比重が大きいS&P500が、長期の上昇基調をかろうじて保っている重要な局面です。
【補足】季節性と勝率
季節性とは、特定の時期に株価が似た動きをしやすい傾向のことです。ここでの勝率は、過去75年のうち、この9日間でS&P500が上昇した年の割合が77%だったことを指します。理由が説明できない統計でもあり、あくまで過去の傾向を示す参考値です。

(出典: StockCharts)
年末に向けた反発の条件
私は、年末に向けた反発へ、条件がそろいつつあると考えています。最近は多くの悪い材料が重なり、センチメントはひどい状態で、評価倍率は切り下がりました。それでも、経済と市場のファンダメンタルズは崩れていません。この局面では、状況が「少しましになる」だけで、投資家が市場に引き戻されるはずです。


