【最新】米国株・S&P500の今後の見通し：9月から2回の利下げが予想される中、今後の米国株式市場にとっての問題とは？

主要市場の平均株価は2週連続で上昇し、4月上旬に発生した長期金利上昇懸念による反落は一段落したように見える。

第1四半期の企業収益が予想を上回り、S&P500種構成銘柄の収益成長への寄与がテクノロジー・セクター以外にも広がっているため、下げ幅は限定的となった。

また、先週、金融政策の見通しにも突然の転換があった。

年内に25ベーシスポイントの利下げを1回までと縮小していたコンセンサスは、早ければ9月から2回の利下げを実施すると見ている。

金曜日に発表された雇用統計は、昨年第3四半期と第4四半期の猛烈なペースから急速に冷え込んでいる経済を示しており、その結果、9月早々の利下げが予想されるようになった。

4月の雇用者数は17万5,000人と予想を大幅に下回り、賃金の伸びと週の労働時間も予想を下回った。

このため、週明けに発表された第1四半期の雇用コスト指数（ECI）では、雇用コストの上昇に対する懸念が後退した。

労働市場の軟化、特に賃金の伸びの鈍化は、財やサービスの価格上昇の抑制につながる。

これは、FRBが現在の金融緩和スタンスから金融緩和を開始するために見たいことであり、リスク資産価格にとって良い兆候である。

これが先週の株価上昇の原動力となったが、金融緩和の早期化・頻繁化に舵を切れば、否定派は景気後退への警告を新たにするだろう。

ディスインフレを伴う経済成長率の減速は、ソフトランディングのための条件である。

同時に、その減速はインフレ率の低下と毎月連動して起こるわけではない。

これにより景気後退が懸念され、成長が鈍化する中でインフレ率が高止まりすれば、スタグフレーションが懸念される。

しかしながら、私は、今年はどちらもあり得ないと考えている。

実際に、OECDが先週、世界経済の成長率見通しを2.9％から3.1％に引き上げたのは心強い。

OECDはまた、いくつかの国でインフレが予想より早く冷え込んでいることを指摘している。

米国は過去数年間、経済成長の主要な原動力であった。海外の中央銀行が金融緩和を開始するにつれて、世界の他の地域が成長を加速させ始めれば、国内の成長減速に対抗する助けとなり、米国の貿易赤字も改善され、結果として、米国のGDPに貢献するはずである。

すべてが上手くいっている時こそ、上手くいかなくなる可能性のあるものを探し始める時である。

現在、私が最も懸念し