最高値更新が弱気論を切り崩す：主役はMag7から残り493社へ移った
ローレンス・ フラー■主役はMag7から493社へ
強気相場の最初の3年を牽引した大型7社に代わり、2026年は残り493社が明確に上回る成績を収めている。
■予想倍率は年初より低下
増益の勢いが強く、S&P500の予想倍率は年初時点よりも低い水準にある。
■2000年3月の均等加重は逆行
時価総額加重が18か月で28%下落した局面で、均等加重版はプラスを確保した。
■ISM製造業は4年ぶりの伸び
7月は55.6で7か月連続の拡大。生産・雇用・新規受注が揃って改善している。
地政学から企業業績へ、市場の関心が移る
停戦発表で原油と金利がそろって低下
地政学イベントは、目を見張る企業決算に道を譲り始めています。S&P500は再び最高値更新に迫っており、弱気論を切り崩しつつあります。
昨日は、複数の当事者が交渉のテーブルに戻ったとして大統領が新たな停戦を発表し、原油価格と債券利回りがそろって低下しました。
実際に戻っているかどうかはさておき、この紛争の終局は遅かれ早かれ訪れると考えています。この膠着状態で時間が味方する当事者はいませんが、大統領には不満を抱えた国民に応える必要がある一方、イラン政権にはそれがありません。
地上での全面侵攻という選択肢は現実的にありえない以上、この戦争は中間選挙の前にゆっくりと消沈し、後始末はアラブ諸国が担うことになるでしょう。金融市場はそれを織り込みつつあると見ています。
【補足】なぜ停戦で原油と金利が同時に下がるのか
中東は世界有数の産油地域です。紛争が激化すると供給が滞る懸念から原油価格が上がり、燃料コストの上昇はインフレ圧力となって金利を押し上げます。
停戦はこの連鎖を逆回転させます。原油価格の低下がインフレ懸念を和らげ、金利にも低下圧力がかかるという流れです。
(出典: Finviz)
利益成長の主役が交代した
今年の初め、私は「2026年マーケット・アウトルック」で次のようなチャートを共有し、マグニフィセント・セブンを超えて利益成長が広がることを原動力に、この強気相場が4年目に入ると予想しました。
その予想は、ここまで見事に的中しています。
上位7社が渡したバトン
強気相場の最初の3年間、重い荷物を運んだのはマグニフィセント・セブンでした。しかし彼らはS&P500の残る493社にバトンを渡し、2026年に入ってからは、この493社が大型7社を明確に上回る成績を収めています。
これは投機によるものではありません。巨大テック企業と比較した、利益成長率の改善によるものです。
(出典: Bloomberg)
【補足】マグニフィセント・セブンとは
米国株式市場を牽引してきた大型テクノロジー企業7社の総称です。時価総額が大きいため、この7社の値動きだけでS&P500全体の指数が動いてしまうほどの影響力を持ってきました。
つまり「残り493社が上回る」という状態は、指数の上昇が一部の銘柄に依
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